投資信託にかかる手数料を銘柄別に比較！コストを安く抑える選び方や計算方法も紹介

• 投資信託にかかる手数料ってどれくらいなの？
• 手数料が安くて人気の銘柄は？
• コストを抑える方法が知りたい

投資信託において、このように悩んでいる方も多いでしょう。

投資信託を始める際は、さまざまな種類の手数料がかかります。中には保有中ずっと支払い続けるものもあり、運用実績によっては手数料負けする可能性があるため注意が必要です。

本記事では投資信託でかかる手数料の種類や相場、おすすめの銘柄について解説します。

インデックスファンドの信託報酬が安い銘柄一覧や、おすすめ証券会社の投資信託の手数料もまとめているため、参考にしてください。

投資信託の手数料を相場とともに紹介

投資信託にかかる手数料は大きく分けると5種類あり、さらに投資家が直接負担するものと間接的に負担するものに分けられます。

これらの手数料は、支払いタイミングや支払先がそれぞれ異なります。

どんなときに手数料がかかるのか、手数料の相場などをあらかじめ知っておき、損をする可能性を減らしましょう。

購入時手数料・販売手数料（購入時）

購入時手数料・販売手数料とはその名のとおり、投資信託を購入したときにかかる手数料です。

多くは申し込み価格の2〜3％程度で、投資信託の購入代金に含まれる場合と含まれない場合に分かれます。

購入時手数料は販売会社ごとに設定されるため、購入する場所によって金額が変わります。ノーロードの投資信託を選ぶと、よりコストを抑えられるでしょう。

SBI証券や楽天証券などのネット証券の場合、人件費や家賃がかからない分ノーロードの場合が多くなっています。

信託報酬・運用管理費用（保有時）

信託報酬（しんたくほうしゅう）・運用管理費用とは、投資信託を保有している間に支払う手数料です。

投資信託の純資産総額（運用総額）によって所定の金額が日割りで差し引かれ、運用会社・販売会社・信託銀行に分配されます。

目論見書や運用報告書に記載があるため、確認してみましょう。

目安は年率0.06～2.5％程度ですが、投資成績の良し悪しに関わらず、投資信託を保有している間は継続的な支払いが必要です。

そのため、長期保有すると負担が大きくなりやすい点に注意してください。

監査報酬（保有時）

監査報酬（かんさほうしゅう）とは、運用会社が監査法人から監査を受ける際に支払う手数料です。

運用会社は、決算ごとに監査を受けることが法令で義務付けられています。このとき公認会計士に支払う費用を、投資家が間接的に負担するのです。

監査は、運用会社が公正な取引を行っている証明のために欠かせません。つまり、必要経費として支払っているともいえます。

とはいえ、実際は監査報酬をファンド側で負担するところがほとんどです。たとえば、eMAXISslim先進国株式インデックスの目論見書には次のように記載がありました。

以下の費用・手数料についてもファンドが負担します。

・監査法人に支払われるファンドの監査費用

引用：eMAXISslim先進国株式インデックスの目論見書

少しでも費用を抑えたい場合は、目論見書をチェックしてみると良いでしょう。

売買委託手数料（保有時）

売買委託（ばいばいいたく）手数料とは、投資信託の運用会社が株や債権を売買する際、販売会社に対して支払う手数料です。

売買は運用会社が投資家の代わりに行うため、経費として間接的に支払いが必要です。年率1～3％程度が多く、中には無料に設定されている投資信託もあります。

運用会社が総資産から負担するため、頻繁に売買する商品ほど手数料の負担が大きくなりやすいといえるでしょう。

売買委託手数料は運用報告書の「1万口当たりの費用明細」部分に記載されており、簡単に確認が可能です。

信託財産留保額（売却時）

信託財産留保額（しんたくざいさんりゅうほがく）は、投資信託を解約するときにかかる手数料です。

金額は種類によって異なり、無料の場合もありますが、一般的には0.2〜0.3％が解約代金から差し引かれます。こちらも目論見書で確認可能です。

解約時に投資家に代金を支払うには手数料がかかりますが、保有している人たちだけが負担すると不公平な上、短期売買が増えると投資信託の総資産が減ってしまい安定的な運用ができなくなります。

そのため、解約する人が信託財産留保額として負担することで公平性を確保し、投資信託を保有し続ける投資家に迷惑がかからなくする仕組みです。

つまり、自分が保有している間は解約するほかの投資家が信託財産留保額を払っているため、安定的な運用が実現しているともいえるでしょう。

投資信託でかかる実質コストの計算方法

投資信託において、実質コストを意識することも大切です。

投資信託でかかる手数料は大きく5種類ですが、目論見書に記載されているのは基本的に次の3種類です。

上記のコストは事前に決まっていますが、上記に含まれない監査報酬や売買委託手数料は実際に運用しないとコストが確定しません。そのため「その他の費用・手数料」と記載があるのみです。

つまり、実際に運用する際には事前に決まっているコストにくわえ、さまざまな手数料を加味した「実質コスト」がかかるのです。

実質コストは次の式で計算できます。

それでは実際に、eMAXISslim米国株式（S&P500）の2022年の目論見書と運用報告書を見ながら計算してみましょう。

上記の計算式に当てはめると次のようになります。

目論見書だけを見た場合、信託報酬の0.09372％がコストとしてかかると判断してしまいがちです。しかし計算してみると実質コストは0.105％で、実際には運用に0.0113％多くかかっていたことがわかります。

少額であれば問題ありませんが、投資信託によっては実質コストが意外に高額になるケースもあります。長期保有する際は実質コストが膨らみすぎていないか、定期的に確認するようにしましょう。

手数料を安く抑えるための投資信託の選び方

ここからは、手数料を安く抑えるための投資信託の選び方を紹介します。

手数料が高い投資信託を選んでしまうと、利益を手数料が上回る手数料負けになりかねません。

ポイントを押さえた賢い選び方をしましょう。

購入時手数料がノーロード（無料）である

できる限り、購入時手数料がノーロード（無料）の投資信託を選んでください。

高いところでは購入代金の2〜3％がかかり、コストを圧迫しやすい部分です。同じ商品でもさまざまな証券会社で販売している場合がよくあるため、必ず比較しましょう。

ネット証券ではノーロードの商品が増えている一方、大手証券や銀行では購入時手数料が高めの傾向です。証券会社ごとの特徴も加味しつつ、自分が何を優先したいかで決めてください。

くわえて、購入時手数料が無料でも信託報酬やその他の手数料が高い投資信託もあるため、しっかり調べるようにしましょう。

インデックス型で信託報酬が安い

手数料を抑えたい場合は、インデックス型で信託報酬が安い投資信託を選ぶのがおすすめです。

投資信託の運用方法は、その方針によってインデックス型とアクティブ型に分けられます。

インデックス型は常に市場の動きに連動して平均を狙うスタイルのため、運用に手間がかからない分信託報酬が安くなっています。

反対にアクティブ型は市場の平均以上のリターンを目指すスタイルで、調査や銘柄選定に手間がかかる点から、信託報酬は高めです。

代表的な2つの商品を比較してみました。

上記の例の場合、100万円で1年間運用すると、アクティブ型ではインデックス型の約18倍ものコストがかかります。

信託報酬は保有している間発生し続けるため、インデックス型を選んだほうがコストを抑えられるでしょう。

信託財産留保額がない

手数料をなるべくかけたくない場合、信託財産留保額がない商品を選ぶのも大切です。

信託財産留保額は購入時手数料同様、商品によって無料のものと手数料がかかるものに分かれます。一般的には売却化価格の0.2〜0.3％程度がかかるため、無料のものを選ぶとコストを抑えられます。

各商品の目論見書に記載があるほか、ネット証券の投資信託一覧ページにも載っているためチェックしてみてください。

保有時の手数料が安いおすすめの投資信託銘柄5選｜信託報酬

ここでは、保有時の手数料が安いおすすめの投資信託銘柄5選を一覧にまとめました。

それぞれ詳しく解説するため、参考にしてください。

eMAXISslim米国株式（S&P500）

eMAXISslim米国株式（S&P500）は、Microsoft・Apple・NVIDIAを始めとした大型株500銘柄に投資できる投資信託です。

インデックス型で信託報酬が0.09372％と安く、購入時手数料・信託財産留保額ともかからないため、コストを抑えた投資がかないます。

世界経済の中心である米国は、これまでにリーマンショックなどを乗り越えてきた背景があります。そのため今後の成長に期待し、長期的に保有したい方にぴったりです。

全体のバランスを取るよりも、アメリカの優良株だけに絞って投資したいなら、ぜひ選びたい投資信託となっています。

eMAXISslim先進国株式インデックス

eMAXISslim先進国株式インデックスは、アメリカ・カナダ・イギリスといった先進国に投資できる投資信託です。（※日本は含まない）

組入れ資産通貨は75％近くがドルとなっています。

2023年に信託報酬が0.09887％に引き下げられたほか「受益者還元型信託報酬率」を採用しているため、さらにコストを抑えやすくなっています。もちろん、購入時手数料や信託財産留保額もかかりません。

投資できる国が多く、分散効果が期待できます。

また発展途上国に比べてカントリーリスクを抑えられる点からも、安定的に資産を増やしたい方に向いているでしょう。

SBI・V・全米株式インデックス・ファンド

SBI・V・全米株式インデックス・ファンドは、アメリカの上場企業の99％以上とほぼすべてに投資できる投資信託です。

約4,000銘柄を網羅しており、安定的な長期保有に向く大型株から、短期的なリターンを狙いやすい小型株までバランス良く持つと、より分散効果を高められます。

信託報酬は0.0938％程度とかなり安い水準で、購入時手数料や信託財産留保額もないためコストを抑えられます。アメリカ企業に幅広く投資したい方におすすめです。

Tracers MSCIオール・カントリー・インデックス（全世界株式）

Tracers MSCIオール・カントリー・インデックス（全世界株式）は、アメリカを中心に日本を含む全世界の約2,900銘柄に投資できる投資信託です。

割合はアメリカが約60％で、日本が約5%、イギリスが約4%と続きます。

信託報酬が0.05775％と圧倒的な安さが魅力で、ファンド全体で見ても最低水準です。もちろん購入時手数料や信託財産留保額もないため、コストを抑えたい方にぴったりです。

ただしまだ開始から1年経っておらず運用報告書がないことから、実質コストがもう少し高くなる可能性はあるでしょう。

eMAXISslim全世界株式（オール・カントリー）

eMAXISslim全世界株式（オール・カントリー）は、先進国と新興国にバランスよく投資ができる投資信託です。

アメリカ・日本などの先進国が約90％、中国・韓国などの新興国が約10％を占めています。信託報酬は0.05775%と最低水準で、購入時手数料や信託財産留保額もありません。

全世界といえど、新興国の割合がそこまで多くないことからカントリーリスクは低く、さまざまな国への分散投資がかないます。

この商品1本で全世界をカバーできるため、国ごとの判断が難しい方におすすめです。

インデックスファンドの信託報酬が安い銘柄を一覧で紹介

ここからは、インデックスファンドの信託報酬が安い銘柄を一覧で紹介します。

全世界株式

全世界株式は、1本買うだけで全世界の株式に幅広く投資できるのが魅力です。国や地域ごとの組み合わせを自分で考える必要がないため、初心者でも迷わずに済みます。

中でも楽天・オールカントリー株式インデックス・ファンドは2023年10月にスタートしたばかりですが、12月に信託報酬の引き下げを行い、0.0561％と最低水準の安さとなりました。eMAXIS Slim全世界株式の2本も、2023年9月に信託報酬の引き下げを行っています。

いずれもファンドの純資産総額によって信託報酬が変動する「受益者還元型信託報酬率」を採用していますが、平均して0.05％台と低い水準です。

ほかにはじめてのNISA・全世界株式インデックス（オール・カントリー）やTracers MSCIオール・カントリー・インデックス（全世界株式）なども、信託報酬0.05％台と安い水準になっています。

先進国株式

先進国株式は、経済が発展した生活水準の高い国の株式に投資できます。

多くのファンドは「MSCIコクサイ・インデックス」という株価指数を指標にしています。日本を除いた22ヵ国の先進国の上場企業で構成されており、Apple・Tesla・Amazonなどアメリカの企業が約70％を占めています。

もちろん日本も先進国に含まれ、日本株は円で売買するため、海外の株式と比較して直接為替の影響を受けにくい点がメリットです。

先進国は経済が安定しているため安定性は高いですが、その分リターンも小さくなります。また、アメリカの比率が高いことから、アメリカ情勢の影響を強く受けやすいといえるでしょう。

上位3つの銘柄はすべて2023年に信託報酬の引き下げを行っており、とくにeMAXIS Slim先進国株式は「受益者還元型信託報酬率」を採用している点からコストが抑えられています。

日本株式（日経平均型）

日本株式（日経平均型）は「日経平均株価（日経225）」という株価指数が指標です。名前のとおり、日本でプライム市場に上場している全企業のうち、厳選された225企業のみで構成されています。

225銘柄の平均株価を数値化しているため、値動きが大きい傾向のある株価の高い銘柄の影響を受けやすいのが特徴です。市場の流動性や業種バランスを考慮して選ばれているため、初心者でも迷わず選べるでしょう。

さらに米国株と違って直接為替変動リスクを受けない点や、ニュースや株価情報にアクセスしやすい点もメリットです。

信託報酬はSBI・iシェアーズ日経225が0.1133％と抜きん出て安く、次点でたわらノーロード日経225やニッセイ日経平均が0.143％となっています。

日本株式（TOPIX型）

日本株式（TOPIX型）は、プライム市場に上場するすべての日本企業をカバーする「TOPIX（東証株価指数）」という株価指数が指標となっています。

日本株のインデックスファンドは海外株と比べると実質コストとの差が小さい場合が多く、選びやすいのが魅力です。

約2,100銘柄があり、株価の平均ではなく基準日と比較時の時価総額比較で値を計算しているため、時価総額の大きい銘柄の影響を受けやすいのが特徴です。そのため、日経型に比べると相場全体の動きをより反映しやすいといえます。

より幅広く分散投資したい方は、日経型よりTOPIX型を選ぶと良いでしょう。

信託報酬は、2023年7月に運用を開始したSBI・iシェアーズTOPIXが0.1133％とトップクラスで低くなっています。

新興国株式

新興国株式は、経済の水準が先進国と比べて低いものの、今後の成長に期待できる国の株式に投資できます。

先進国株式が値動き・リスクとも少ないのに対し、新興国株式は値動き・リスクの両方が大きいのが特徴です。カントリーリスクが大きい分、新興国株式では大きなリターンに期待できるでしょう。

信託報酬はSBI・V新興国株式が0.1438％でもっとも安くなっています。

3位のSBIインデックス新興国株式は「ファンド・オブ・ファンズ形式」を採用していることが、コストの削減につながっていると考えられます。

日本債券

債券は、国や企業が投資家から資金借り入れのために発行する有価証券です。

投資家は債権を貸し出すと利子がもらえ、満期となる償還日にはお金は戻って来るため、株式や投資信託に比べるとリスクが少ない方法といえます。特に大企業の社債や国債は安定性の高さゆえ低リスクですが、その分リターンも小さめです。

日本債券ファンドは債権を中心に運用する投資信託で、分散投資できる点や少額から購入できる点がメリットです。ただし、金利が上昇すると債券価格は下落するため、景気が落ち込んでいるときにこそ債権を持つと良いでしょう。

0.1％台の信託報酬は上位2つのみと、株式に比べるとやや高めの水準となっています。

先進国債券

先進国債券は、アメリカや日本などの先進国の債権に投資できる商品です。

先進国は政治や経済状況が安定しておりリスクが低いため、低リスクな債権と組み合わせるとさらに安定性を高められます。

1位のeMAXIS Slim先進国債券は「受益者還元型信託報酬率」を採用しているため、信用報酬の引き下げ効果が表れていると考えられるでしょう。

上位3つの信託報酬はすべて0.1％台と安いものの、日本債権と比べると全体的にやや高めです。

新興国債券

新興国債券は、経済の水準が先進国と比べて低いものの、今後の成長に期待できる国の債権に投資できる商品です。中国・韓国・ブラジルなどが新興国にあたります。

新興国債券は全体的に数が少ない中、ローリスク・ローリターンの債権の中でも高い利回りで運用したい投資家に人気があります。

たとえばトルコの政策金利は年15%（出典：NHK）と、1％を下回る日本の何倍も高い利回りでの運用が可能になるためです。

1位のiFree新興国債券の信託報酬は0.242％と、平均以下の安さを実現しているため、初心者にも始めやすいでしょう。

日本REIT（リート）

日本リートは、不動産購入のために投資家からお金を集め、賃貸収入や売買益を分配する商品です。

不動産投資に近いイメージですが、法律上は投資信託に分類されています。多くのファンドが「東証REIT指数」に連動しています。

リートは通常の不動産投資よりも少ない資金から購入でき、複数の不動産へ分散投資できるのがメリットです。運用は不動産投資のプロが行うため安心で、手間もかかりません。ただし証券取引所に上場しているため、金利変動や不動産市場のリスクはあります。

1位のeMAXIS Slim国内リート、2位のSmart-i Jリートの信託報酬はいずれも0.187％と低水準です。3位のニッセイJリートは購入手数料・換金手数料とも無料のため、実質コストを抑えた運用ができるでしょう。

先進国REIT（リート）

先進国リートは、アメリカを中心とした日本を除く先進国の不動産に投資する商品です。

日本では人口減少が顕著ですが、海外では増加している国も多く、不動産の需要は増えています。そのため、長期的なリターンが見込める商品といえるでしょう。

ただしその分、日本リートと比べるとリスクは高くなります。高いリターンに期待する場合は、挑戦してみるのもおすすめです。

1位のeMAXIS Slim先進国リート、2位のSmart-i先進国リートの信託報酬はいずれも0.22％となっています。3位のたわらノーロード先進国リートは購入手数料・換金手数料とも無料のため、実質コストを抑えた運用ができるでしょう。

【比較】おすすめな証券会社3選における投資信託の手数料

ここからは、おすすめな証券会社3選における投資信託の手数料を、人気の10銘柄で比較しながら紹介します。

あかつき証券

あかつき証券は、日本全国に支店を持つ証券会社です。資産運用コンサルティングに力を入れており、資産運用と資産保全の2軸でサポートしてくれます。

投資信託の取り扱いは622件（※2024年4月時点）あり、国内株式・海外株式はもちろん、債権やREITにも投資可能です。

622件中519件がアクティブファンドとなっており、上位10位もほとんどが当てはまるため、信託報酬（運用管理費用）は比較的高めの傾向です。

購入時手数料は622件中114件がノーロードですが、上位10位では2.2〜3.3％かかるため注意してください。

信託財産留保額は（日本トレンドS ）ハイパー・ウェイブのみ0.3％に設定されています。

上位10位中ではFANG+インデックス・オープンの信託報酬が0.7975%と安めで、新NISAの成長投資枠にも対応しているため狙い目といえるでしょう。

あかつき証券を見る

SBI証券

SBI証券で人気の投資信託は、その多くがインデックスファンドです。

信託報酬も10位中4つが0.1％以下、ほか4つが1％以下と低く、信託報酬全体の平均が年率0.5%〜2％程度ということを考えると非常に低水準だといえます。

全銘柄がノーロードで買付手数料がかからない上、10位の野村世界業種別投資シリーズ（世界半導体株投資）以外は信託財産留保額もないため、手数料を最大限抑えた運用ができるでしょう。

新NISAの「つみたて投資枠」対象銘柄も10位中5つランクインしていることから、初心者でもコストをかけずに投資を始められます。

楽天日本株4.3倍ブルと野村世界業種別投資シリーズ（世界半導体株投資）の信託報酬が1％以上なのは、アクティブファンドであることが理由です。積極的な運用により信託報酬が低いインデックスファンドを上回る成績を残すケースもあるため、手数料だけでは測れない一面もあります。

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楽天証券

楽天証券では、アクティブファンドである楽天日本株4.3倍ブルが1位となっています。信託報酬は1.243％と、2位のeMAXISSlim米国株式（S&P500）や3位のeMAXISSlim全世界株式（オール・カントリー）と比べると高い水準ですが、その分大きなリターンも期待できる銘柄です。

基本的に信託報酬が1％以下の銘柄が多く、上位10位中3つは0.1％以下という低水準となっています。楽天証券の投資信託は全銘柄がノーロードであり、上位10つについては信託財産留保額もかかりません。

手数料の安さで選ぶなら、6位の楽天・オールカントリー株式インデックス・ファンドが0.0561％ともっとも安いため、検討してみましょう。

楽天証券を見る

あかつき証券の手数料が安いファンド（投資信託）一覧

ここからは、あかつき証券の手数料が安いファンド（投資信託）を一覧で紹介します。

購入時手数料が安い

あかつき証券にはノーロードの商品が622件中114件（※2024年4月時点）あり、中でも人気の銘柄は下記の5つです。

いずれも運用管理費用（信託報酬）が低水準となっており、換金時手数料や信託財産留保額もかかりません。また、すべて新NISAのつみたて投資枠・成長投資枠に対応しています。

全体的なコストを抑えられるため、安さを重視するならノーロードの商品から選択しましょう。

運用管理費用等が安い

あかつき証券で運用管理費用等（信託報酬）が安い銘柄5つをまとめました。

信託報酬が安い傾向のあるインデックスファンドが上位を占めており、いずれも0.1％以下の低水準です。また、すべて新NISAのつみたて投資枠・成長投資枠に対応しています。

すべてノーロードで信託財産留保額もかからないため、最大限コストを抑えながら運用するなら上記5つから選ぶと良いでしょう。

あかつき証券における手数料の決まり方を紹介｜株式・債券など

ここでは、株式や債権などのあかつき証券における手数料の決まり方を紹介します。

国内株式（ETF・REIT等含む）

国内株式では、取引が成立した金額に応じて委託手数料がかかります。

基本的に金額が高いほど委託手数料率は下がりますが、所定の金額がプラスでかかるため注意しましょう。

なお、約定代金の1.265%に相当する金額が2,750円に満たない場合は最低でも2,750円（税込）が、売却代金が2,750円に満たない場合は売却代金の11%がかかります。

外国株式（外国ETF含む）

外国株式（外国ETF含む）でかかる手数料は下記2つです。

海外委託取引

外国株式のうち、株式委託注文を証券会社が海外の市場に取り次ぐ取引が海外委託取引です。上記の取次手数料を海外市場のブローカーに支払います。

取次手数料にくわえ、外国金融商品市場での取引にかかる手数料や税金が別途かかるため注意してください。

現地でかかる手数料や諸費用は取引所ごとに異なるため、必要な場合は問い合わせましょう。

国内店頭取引（仕切）

国内店頭取引（仕切）はあかつき証券が選定した銘柄について、取引所と希望条件が合致した場合に、あかつき証券が相手方となって売買を成立させる取引です。

あかつき証券が提示する売り・買いの仕切価格は、直近の外国金融商品市場等における取引価格を基準に、基準価格と売り・買いの仕切価格との差がそれぞれ原則として2.5％（手数料相当額）となるよう設定されています。

仕切価格には手数料相当額が含まれていることから、これ以外に費用はかかりません。

為替スプレッド

外貨建商品を取引する場合は、通貨ごとに設定した為替スプレッドが適用されます。

為替スプレッドは基準為替レートと買付時・売却時の取引レートの差額で、買付時にはスプレッド分がプラスされ、売却時にはスプレッド分がマイナスされます。

たとえばアメリカドル建てで±50銭、中国元建てで±30銭などのスプレッドがかかると覚えておきましょう。

通貨ごとのくわしい為替スプレッドは公式サイトで確認してください。

債券

債権を募集・売出しまたはあかつき証券との相対取引で購入する際は、購入対価（取引価格×数量）のみ支払いが必要です。

店頭取引の場合、市場の実勢や需給の状況を踏まえた上で、あかつき証券が定めた取引価格が提示されます。

ある時点で同じ債券に対して提示される価格は、売却価格に対して購入価格が高く設定されるスプレッド（価格差）があるのが一般的です。

その他の費用

そのほか、細かい費用については以下にまとめているため、必要な部分を参考にしてください。

入金・出金・送金にかかる手数料

入金時は口座振替の場合は無料ですが、銀行振込の場合は振込手数料がかかります。条件を満たすと振込手数料が無料になるネット銀行などを活用しましょう。

出金手数料は無条件で無料のため、利用しやすくなっています。

入庫・出庫

他社への株式移管は20単元未満で1,100円、1単元あたり550円がかかります。20単元以上の場合は11,000円です。

他社から株式や投資信託を移管する場合は預け替え手数料相当額キャッシュバックサービスがあるため、手数料無料で利用できます。

信用取引の諸費用

信用取引にかかる諸費用は次のとおりです。

信用取引の買付時は2.8％、売付時は1.15％の金利がかかります。

また、約定日から1ヶ月経つごとに1株につき11銭を乗じた額、単元株制度の適用を受けない銘柄は1株あたり110円の管理費がかかります。乗じた額が110円に満たないときは110円、1,100円を超えるときは1,100円が必要です。

品貸料（しながしりょう）は売方が支払うコストで、逆日歩（ぎゃくひぶ）とも呼ばれます。証券金融会社で株不足が起きた場合、外部から株式を調達するための費用です。1株あたりの単価で計算されることから、新聞などで調べる必要があります。

さらに権利処理等手数料として、1売買単位ごとに55円が必要です。

投資信託の手数料を比較する時のよくある質問

投資信託にかかる手数料を比較して自分に合った金融商品を選びましょう

投資信託を選ぶ際は、さまざまな手数料の種類や相場を把握しておくことが重要です。

とくに信託報酬は保有中ずっとかかり続けるため、長期保有するほどコストの負担が大きくなります。なるべく安いものを選ぶようにしてください。

インデックスファンドやノーロードであること、信託財産留保額がないかどうかをチェックすると良いでしょう。証券会社別に銘柄を選ぶ場合、人気上位でも信託報酬は高めのことがあるため注意が必要です。

あかつき証券にはノーロードや、運用管理費用等（信託報酬）が1％以下の人気銘柄も多く揃っているため、自分に合った商品を見つけてみてください。

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